CAN-Japanが開催するイベントです。

タイトル

動き出す100%自然エネルギーイニシアティブ〜日本における100%RE実現への課題〜

日時 2017年9月6日(水)10:00~12:30(開場9:30)
会場 プラザエフ 地下2階クラルテ(千代田区六番町15)
アクセス
  • JR「四ッ谷駅」麹町口 徒歩 1 分

    東京メトロ 丸ノ内線「四ッ谷駅」1 番出口(徒歩 3 分 )

    東京メトロ 南北線「四ッ谷駅」3 番出口(徒歩 3 分 )

    地図はこちら

 趣旨  近年、世界では100%自然エネルギー(以下、100%RE)のビジョンを掲げる主体が増え続けています。一方、日本では、2030年度の自然エネルギーの電力の割合は非常に低く設定されており、国内で自然エネルギー促進の機運は、諸外国のような広がりはまだ見られません。

今回のイベントでは、世界中で広まっている100%REの動きについてCAN インターナショナルのブルーン氏から紹介いただきつつ、CAN-Japanメンバー団体の自然エネルギーに関する取り組みを紹介し、日本で100%REの展開にむけて、論点を提示します。

プログラム
 当日の動画はこちらからご覧ください。

1.講演「100%自然エネルギーの未来」(逐次通訳)
資料(日本語) 資料(英語)

Lasse Bruun
(Head of Global Campaign Coordination,Climate Action Network International)
ラッセ・ブルーン氏は、気候変動、エネルギー、動物愛護、持続可能な農業の分野のエキスパートとして、20年以上にわたりコミュニケーションや政策提言、ムーブメント構築などの活動に携わってきました。ブルーン氏は、国際環境NGOのGreenpeaceのグローバルプロジェクトリーダーや、デンマーク議会のアドバイザーを務めた経験を経て、現在はClimate Action Network(CAN)のグローバルキャンペーンのリーダーを務めています。ブルーン氏は、これらの経歴を通して、ハイレベルな国際的対話やキャンペーン、プロジェクトを世界中で主導してきました。CANにおいては、120カ国・1100を超えるNGOを代表してキャンペーンをコーディネートしています。また、労働組合や大都市行政、財団、さらにはフォーチュン500に名を連ねる企業とともに、環境問題、信仰心、開発などに関わるNGOを巻き込んだグローバルなエネルギー・タスクフォースを率いています。コペンハーゲン大学大学院(修辞学、言語学)。
2.自然エネルギー普及の活動紹介と論点提示
 (1)自然エネルギー100%プラットホームとご当地エネルギーの役割
  資料
  飯田哲也(環境エネルギー政策研究所 所長)
 (2)脱炭素社会に向けた長期シナリオ2017 資料
  山岸尚之(WWFジャパン)
 (3)日本版100%REウェブサイト開設について
  古屋将太(環境エネルギー政策研究所)
 3.パネルディスカッション
 登壇者:Lasse Bruun (Climate Action Network International)
     松原弘直(環境エネルギー政策研究所 )、
     山岸尚之(WWFジャパン)、
             古屋将太(環境エネルギー政策研究所)、他
コーディネーター:平田仁子(気候ネットワーク)
4.質疑応答
参加費
一般1,000円
CAN-Japanメンバー団体の会員は500円
*イベント当日にCAN-Japanメンバー団体へ入会頂ければ、会員価格(500円)で参加いただけます。当日入会をご希望の方はお申込みページにてどちらの団体への入会のご希望か、お知らせください。
申込方法 本イベントは終了しました。たくさんのご参加をいただき、ありがとうございました。
定員 100人(先着順)
主催 主催:Climate Action Network Japan (CAN-Japan)

CANは、世界で気候変動問題の解決のために活動する120ヶ国・1100団体からなるNGOのネットワークです。CAN-Japanは、CANの日本での集まりで、15団体からなり、国王連気候変動交渉に参加し、国際的NGOネットワークと連携しながら政策提言や情報発信に取り組んでいます。

お問合せ Climate Action Network Japan (CAN-Japan)事務局
認定NPO法人 気候ネットワーク 京都事務所内
TEL:075-254-1011 FAX:075-254-1012
E-mail: secretariat@can-japan.org
Website: http://www.can-japan.org
備考 本報告会は、平成29年度独立行政法人環境再生保全機構地球環境基金助成を受けて開催します。